ユーチューブの規制

時間探偵というユーチューブのなかで、日本の歴史をテーマにしたショート動画を作成してアップしているのだが、時々広告の適合性に関してのチェックが入る。

今回もチェックが入り、「手動による審査の結果、この動画はほとんどの広告主に適していないと判断されました」という回答が出た。

内容は

関東大震災は首都圏を壊滅的に破壊し、その後の社会に大きな影響を与えました。社会面では戒厳令が敷かれるほど秩序が混乱し、流言から朝鮮人・中国人虐殺事件が発生し、差別意識が深刻化しました。

住民は避難生活を余儀なくされ、地域社会の崩壊も進みました。都市計画では後藤新平主導の復興事業により幹線道路や公園が整備され、耐火・鉄筋コンクリート建築の普及が進み、近代都市形成の基盤となりました。

経済面では企業や銀行が大打撃を受け、政府は「震災手形救済令」で資金繰りを支援しましたが、これが後の昭和金融恐慌につながりました。政治では社会不安を背景に国家統制が強化され、治安維持法制定にも影響を与えました。震災は都市近代化を促す一方で、差別や金融危機を生み、日本の方向性を大きく定めた出来事でした。

である。

おそらく「流言から朝鮮人・中国人虐殺事件が発生し、差別意識が深刻化しました」という部分だろう。

 

その結果、収益化の制限または停止が行われ、動画に広告が表示されなくなる。これにより、その動画からの広告収益は期待できなくなる。

それはいいのだが、動画の拡散力が弱まる可能性がある。

これは、YouTubeのアルゴリズムが広告主にとって安全な動画を優先的に推薦する傾向があるためだ。

その結果、現在59回の視聴にとどまっている。

通常、1000から3000回の視聴回数なのだが、この広告の制限を受けた途端、100にも満たない結果となった。

YouTubeの危険ワードは「エロ」「ヌード」「性行為」「風俗」など、性的な内容を連想させる言葉。

「くそ」「ちくしょう」などの強い罵倒語や、下品なスラング。「殺す」「殴る」「血まみれ」「暴行」など、暴力的な行為を直接的に描写する言葉。

犯罪に関連する言葉で「強盗」「窃盗」「詐欺」「違法薬物」など、犯罪行為や違法行為を肯定・助長するような言葉。

自傷行為・自殺に関連する言葉で 「死にたい」「飛び降り」「手首を切る」など、自傷行為や自殺を示唆する言葉。

などなどである。

クリエイターの意図が「教育的」「事実の解説」であっても、YouTubeの自動審査システムや広告主からは、その意図が正しく伝わらないことが多い。

今回は、関東大震災で起きた事実なのだが、結果は広告の停止で、拡散してくれなかったのである。

 

実は、ある程度予想はしていた。

これまでも何度か審査中の警告が出たが、手動の検査を申請し、クリアしてきたのだ。

ところが、初めての広告停止だった。

YouTubeの場合、拡散力はあるが、ある種の制限があることは承知の上である。

なので、それが嫌ならYouTubeに掲載しなければいいのだ。

つまり、これが広告を収入源としたメディアの限界だと思う。

テレビ、ラジオなどの公共のメディアもそうである。

まあ、歴史を題材にしていると、人間の愚かしさが浮き彫りになり、さまざまな戦争や争いが満載している。

現在も、さまざまな危険なキーワードが、そこらじゅうに転がっている。

地球温暖化、リサイクルシステムの嘘、男女差別の問題、人種問題の事、さまざまなハラスメント。

しかしこれらは絶対正義ではない。

時代とともに、コロコロ変わっていく正論なのである。

「正義の反対語は、悪ではなく、相手の正義である」という言葉がある。

そんなものなのだ。

今回は広告停止から、拡散されなかったムービーについて書いてみた。

これからも多分あるだろうな。