大人の知識としてのポケモンGOの要約(まとめ)
artworks今話題になっているゲームである。海外の話題が過剰にニュース番組に露出されて、否応なしに関心事になってしまう。
私も配信されだゲームをダウンロードしてみた。なるほどと思う。
新しいスタイルのゲームである。日本でもきっと流行るだろうな。
スマホのゲームが、旅を誘うなんてびっくりである。
とりあえず骨子だけでも理解したい。
ポケモンGO
公式サイト
『Pokemon GO』公式サイト - ポケットモンスターオフィシャルサイト
http://www.pokemongo.jp/
Google Playの解説
『Pokemon GO』は、位置情報を活用することにより、現実世界そのものを舞台として、ポケモンを捕まえたり、バトルしたりできるゲームです。
このゲームはモニターの中だけで完結せず、プレイヤーは実際に家の外に出てポケモンを探したり、他のプレイヤーと出会ったりしながら楽しむことができます。
13歳未満は保護者の同意が必要
13歳未満はGoogleアカウントが利用できない。
13歳未満は保護者の監督下において安全な環境で利用してもらうために保護者の同意の上ポケモントレーナークラブアカウント（以下、PTCアカウント）を通して利用できるようになっている。
推奨動作環境
アップル iPhone
iOS 8以上 iPhone 5/5c/5s/SE/6/6s/6 Plus/6s Plus
Google Android
Android 4.4以上 RAM 2GB以上
※Intel Atomなどのx86、x64系プロセッサは非対応。
配信されている国
2016年
3月29日-日本でフィールドテストが開始
7月6日 - オーストラリア、ニュージーランド、アメリカで先行サービス開始。
7月13日 - ドイツでサービス開始。
7月14日 - イギリスでサービス開始。
7月15日 - イタリア、スペイン、ポルトガルでサービス開始。
7月16日 - ベルギー、オランダ、スイス、アイルランド、ノルウェー、スウェーデン、デンマーク、フィンランド、オーストリア、ブルガリア、クロアチア、キプロス、チェコ、エストニア、ギリシャ、グリーンランド、ハンガリー、アイスランド、ラトビア、リトアニア、ルクセンブルク、マルタ、ポーランド、ルーマニア、スロバキア、スロベニアでサービス開始。
7月17日 - カナダでサービス開始。
7月22日 - 日本でサービス開始。
基本プレイは無料
アイテムに課金される方式。
『ポケモンGO』は、任天堂のゲームではない
アメリカのGoogleからスピンアウトした企業であるNiantic社が、「ポケットモンスター」のライセンスを管理する株式会社ポケモンとタッグを組んで共同開発したゲームです。
「Pokemon GO」を作ったのはNiantic(ナイアンティック)社
Niantic(ナイアンティック)社はアメリカの企業であり、非上場企業。
任天堂と株式会社ポケモンはNiantic社に出資していることを発表している。
株式会社ポケモンの株は32％を任天堂が保有
Niantic社に出資して、さらに『ポケモンGO』の開発協力をしている株式会社ポケモンは、株式の32％を任天堂が保有している。
『ポケモンGO』の利益
アメリカでは配信４日で１４億円を売り上げた。
(米調査会社データ | Forbes JAPAN（フォーブス ジャパン）
日本では年間1,500億円の売上があると予想されている。
『ポケモンGO』のビジネス展開
『ポケモンGO』と連動できるウォッチ型ガジェット「Pokemon GO Plus(税抜き3,500円)が発売される。
Bluetoothで連動し、スマートフォンがスリープ状態でも周囲のポケモンの察知・捕獲が出来る。
集客ビジネス
日本リリース当初から、日本マクドナルドが提携を発表し、マクドナルドの店舗がポケストップとなっている。
うつ病に効果
John Grohol博士がPokemon GOについて、あくまで精神療法や服薬の補助という位置づけに留まるものの、うつ病などメンタルヘルスの不調の改善に効果があると指摘し、Pokemon GOがメンタルヘルスの改善に及ぼす効果はかつて前例がないと語っている。
BPD（境界性パーソナリティ障害）、不安障害などが改善しはじめている。
中国での偽物アプリ
中国国内でPokemon GOに疑似した「城市精霊 GO」というアプリがリリース
Pokemon GOの内容とあまりにも似ており、パチモンといわれている。
問題点
マナーを守らないユーザーが問題を引き起している。
ユーザーが夢中になって画面を見てしまい屋外を歩きまわり、溝に落ちたり、歩行者に衝突したり、転倒したり、負傷したりするケースが続出している。
また立ち入り禁止の場所に侵入するなどということも発生している。
侵入事件、交通事故
日本の内閣サイバーセキュリティセンターによる注意喚起
Pokemon GOで事故を起こしたかのようにデマが拡散される。
